ChatGPTは対話に特化したAIツール
以前の記事『【最新】ChatGPTの作成について初心者にも分かりやすく使い方を解説』でもご紹介した通り、ChatGPTとはOpenAI社がリリースした『対話に特化した言語モデル』であり、知りたいことを相談すると、AIが回答をしてくれるサービスです。
また、現在のところChatGPTにはGPT-3.5とGPT-4のバージョンがあり、GPT-4にしかできないことが存在します。（詳しくは以前の記事『進化するAI：GPT-4とChatGPTの性能と機能を比較検証』も参考にしてください。）
現在、このGPT-3.5やGPT-4を使って様々な企業がサービスを展開しています。
具体的にどのようなビジネスへの応用事例があるかを見ていきましょう。
ChatGPTはどのようにビジネスへ応用できるのか
本記事では、
- AIチャットくん
- 電話GPT
- CRAIS for TEXT
- 法人GPT
- Text to Website
こちらの５つのChatGPTを活用したサービスについてご紹介していきます。
LINEで使える『AIチャットくん』
2023年3月にリリースされた、LINEでChatGPTが使えるサービスです。
LINEに友達追加をしてメッセージを送るとAIが質問に答えてくれる仕組みになっています。
ChatGPTは公式サイトが英語であったり、PCに最適化されており利用の敷居が高いということから、国内での認知度はまだまだ低いです。
その点、「AIチャットくん」は、普段PCを使わない方にとってもAIツールを身近に感じるきっかけに繋がると思います。また、PCを起動するのが手間に感じたり、時間のない方にとってもスマホ１つで手軽にチャットができるところは便利ですね。
具体的な活用例はこちらです
- 旅行の計画を立ててもらう
- 子育てなどの日頃の悩み相談
- 今は亡きペットからの手紙を書いてもらう
AIチャットでも、本家のChatGPTと同じく前の会話の文脈を汲み取ってまるで人間と会話をしているようにやりとりができます。
LINEでのAIチャットを無料で使うには利用制限があり、上限は毎日５通までのようです。それ以上使いたい場合は、月額680円のプレミアムプランに加入することで無制限のチャットが可能です。
AIチャットくんの友達追加はこちらから行えます。
そのほか活用例はAIチャットくん公式Twitterでもご紹介されています。
ChatGPTが電話で使える『電話GPT』
こちらは固定電話やスマートフォンから電話をかけて質問をすると、AIによる回答を音声で受けることができるサービスです。
LINEも含めたスマートフォンでの文章入力の操作に不慣れな方は、こちらのサービスを利用してみてもよいでしょう。
架電時の通話料は利用者負担となりますが、アプリのダウンロードや会員登録の必要はなく、誰でも利用ができます。
詳しいサービス詳細はこちら
ChatGPTを利用した広告文制作ツール『CRAIS for Text』
こちらはキーワードやブランド名、ターゲットなどを入力するとAIが広告テキストを自動生成し、広告効果を予測できるサービスです。
消費者の属性や好み、趣味嗜好にあわせた広告文を短時間で制作でき、効果的な広告のみを入稿することで、効率よく広告効果を上げることができます。
サービス詳細はこちら
自社専用のChatGPTを構築できる『法人GPT』
こちらはChatGPT APIなどを法人単位で利用できるプラットフォームのサービスです。
個人でのアカウント作成が不要で、社員の利用動向を分析するための管理画面も搭載されています。
また、APIを通じて送信されたデータは、米OpenAIの学習には使われないため、企業のデータを扱うのに適しています。
サービス詳細はこちら
ChatGPTで最適なWEBサイトを自動生成する『Text to Website』
こちらは会社概要やサービス内容など作成したいサイトの情報をもとに、AIがWebサイトのデザイン選定とWebサイトに必要なテキストの生成を行ってくれるサービスです。
AIと一緒にWebサイト制作を行えるようになり、スキルや技術がなくても簡単に効率よくWebサイトが作れます。
こちらのサービスは２０２３年６月に提供が開始されます。
サービス詳細はこちら
まとめ
ChatGPTを個人で利用する際には、知りたいことを質問し、それに対してAIが回答をする、といった対話型の利用をイメージされると思います。
一方で、ビジネスへ応用する際には、そのまま「文章型の対話ツール」として活用するだけでなく、既存の仕組みと組み合わせることによって様々なニーズに応えることができます。それぞれの会社に合わせたソリューションを提供することで、ChatGPTにさらなる付加価値が生まれます。
ChatGPTは現時点で月間1億人以上ものユーザーに利用されているWebサービスです。日本市場においても非常に早いスピードで事業への活用が進んでおり、IT企業のみならず非IT企業であっても大きな導入効果が予想されるでしょう。
企業において情報収集が欠かせない中で、この機会に新しいAI技術を活用した業務効率化を考えてみてばいかがでしょうか。
